あなたに必要な保険を見極めるチェックリスト
ここまでの内容を踏まえて、自分に本当に必要な保険を見極めるためのチェックリストを用意しました。当てはまる項目が多いほど、その保険の必要性は高いと考えてください。
死亡保険が必要な人
以下に当てはまる方は、死亡保険の加入を検討すべきです。
・扶養している家族(配偶者、子ども)がいる
・住宅ローンに団体信用生命保険が付いていない
・葬儀費用(100〜200万円)を貯金で賄えない
・配偶者が専業主婦(主夫)で収入がない
逆に、子どもが独立済み、共働きで配偶者にも十分な収入がある、貯蓄が十分という方は、高額な死亡保障は不要かもしれません。
医療保険が必要な人
・貯金が200万円未満である
・差額ベッド代(個室代)を払いたい
・先進医療を受ける可能性に備えたい
・自営業・フリーランスで傷病手当金がない
会社員で貯蓄が200万円以上あり、入院時は大部屋でいいという方は、医療保険の優先度は低くなります。
がん保険が必要な人
・がん家系で罹患リスクが高い
・がん治療の選択肢(先進医療・自由診療)を広げたい
・治療中の収入減に備えたい
・貯金を教育費や住宅購入など他の目的に使う予定がある
貯金が500万円以上あり、がん治療に充てても生活に支障がない方は、がん保険がなくても対応できる可能性があります。
見直しで月3,000〜5,000円削減できた事例
実際に保険を見直して保険料を削減した事例を紹介します。
事例1:40代会社員Aさんの場合
Aさんは結婚時に加入した複数の保険をそのまま継続しており、月々の保険料は約2万5,000円でした。
| 見直し前 | 見直し後 |
|---|---|
| 終身保険(死亡保障3,000万円) | 定期保険(死亡保障1,500万円)に変更 |
| 医療保険(入院日額1万円) | 入院日額5,000円に減額 |
| がん保険 | 継続 |
| 個人年金保険 | 解約(iDeCoに切り替え) |
子どもの成長に伴い必要な死亡保障額が減っていたこと、会社員として傷病手当金があることを踏まえて見直した結果、月々の保険料は約2万円から約1万5,000円に。年間で約6万円の削減に成功しました。
事例2:50代自営業Bさんの場合
Bさんは複数の保険に「何となく」加入しており、月々の保険料は約3万円でした。
見直しのポイントは、重複している保障を整理したことです。医療保険とがん保険の入院保障が重複していたため、がん保険を一時金タイプに変更。また、10年以上前に加入した古い医療保険を、現在の医療事情に合った保険に切り替えました。
結果、月々の保険料は約3万円から約2万5,000円に削減。保障内容はむしろ充実しました。
年代別・状況別の見直しポイント
40代の見直しポイント
40代は子どもの教育費や住宅ローンで出費が増える時期です。保険料が家計を圧迫していないか確認しましょう。子どもが成長すれば必要な死亡保障額は減っていくため、定期的に保障額を見直すことが重要です。
50代の見直しポイント
50代は子どもの独立や住宅ローンの返済が進む時期です。高額な死亡保障が本当に必要か、改めて検討してください。一方で、自身の医療費や介護リスクに備えた保障は維持または強化を検討しましょう。
また、10年以上前に加入した保険は、現在の医療事情に合っていない可能性があります。たとえば、かつては入院日数が長かったため入院日額を重視していましたが、現在は入院日数が短縮傾向にあり、一時金タイプの保険のほうが使い勝手が良いケースもあります。
まとめ
月5,000円以上の保険料を払っている方に向けて、本当に必要な保険の見分け方を解説しました。ポイントを整理します。
1. 日本の公的医療保険は世界トップクラスに手厚い
高額療養費制度があるため、100万円の医療費でも自己負担は約8.7万円です。会社員なら傷病手当金で収入の2/3が1年半保障されます。
2. 必要な保険は基本的に3つだけ
死亡保険、医療保険、就業不能保険。この3つ以外は、本当に必要かどうか慎重に検討してください。
3. 貯金200万円が一つの目安
独身なら200万円、家族がいれば400〜500万円の貯蓄があれば、医療保険やがん保険がなくても対応できる可能性があります。
4. 保険営業のトークを鵜呑みにしない
「人気商品」は手数料が高い商品かもしれません。自分の状況に合った保険を、自分で判断することが大切です。
保険は「安心を買う」ものですが、払いすぎた保険料は戻ってきません。この記事を参考に、ぜひ一度ご自身の保険を見直してみてください。
▶ 参考資料
・厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
・金融広報中央委員会「知るぽると」
・各保険会社公式サイト





