保険料を下げる5つの具体的な方法
では、実際にどうすれば保険料を下げられるのでしょうか。マネーフォワードの調査によると、保険を見直して「保険料が安くなった」と回答した人は、月平均8,329円の節約に成功しています。年間で約10万円、10年で100万円の節約効果です。具体的な方法を順番に見ていきましょう。
1. 保障内容を減額する
最もシンプルな方法です。死亡保障2,000万円を1,000万円に減額すれば、保険料はほぼ半額になります。入院日額2万円を1万円にしても同様です。子どもが独立した、住宅ローンを完済したなど、ライフステージが変わっていれば、必要な保障額も変わっています。
2. 定期保険への切り替え
終身保険や養老保険から定期保険に変更すると、保険料は大幅に安くなります。貯蓄性は失われますが、「保険は保険、貯蓄は貯蓄」と分けて考えるのが合理的です。浮いた保険料をNISAやiDeCoで運用するほうが、長期的にはお得になるケースが多いのです。
3. 不要な特約を解約する
定期付終身保険などに付いている特約を見直しましょう。特定疾病保障特約、災害割増特約、通院特約、生活習慣病入院特約など、必要性の低いもの、保険料が割高なものは解約を検討してください。
4. ネット保険を活用する
ネット専用の保険は、店舗や営業員がいないため人件費や家賃がかかりません。その分、保険料に含まれる「付加保険料」が抑えられています。同じ保障内容でも、対面販売型より安くなる傾向があります。
5. 払済保険への変更
予定利率2.0%以上の古い保険に入っている場合は、払済保険への変更がお得です。保険料の支払いをやめ、それまでの積立部分で保障を継続できます。予定利率はそのまま引き継げるため、有利な条件を維持したまま保険料負担をゼロにできるのです。
見直しのベストタイミングは、結婚・出産・子どもの独立・転職・住宅購入など、ライフステージが変わったときです。特に更新通知が届いたときは、そのまま更新せず保障内容を再検討する絶好の機会です。
まとめ:本当に必要な保険は3つだけ
人気YouTuberの両学長は「必要な保険は3つだけ」とはっきり断言しています。掛け捨ての死亡保険(子育て世帯のみ)、火災保険、自動車保険(対人・対物無制限)。それ以外の医療保険、貯蓄型保険、個人年金保険などは基本的に不要だというのが彼の主張です。
日本には高額療養費制度があり、どんなに医療費がかかっても自己負担には上限があります。ひろゆき氏も「保険料を払うくらいなら、健康的な生活のためにお金を使うべき」と述べています。公的保険制度をしっかり活用すれば、民間保険への依存度は下げられるのです。
「保険料が高すぎる」という直感は、多くの場合正しいものです。生涯で1,200万円以上を払う可能性がある出費だからこそ、一度立ち止まって見直す価値があります。今日からできることは、自分の保険証券を引っ張り出して、本当に必要な保障なのかを確認することです。浮いた保険料は、将来の自分のために貯蓄や資産運用に回しましょう。
▶ 参考資料
・生命保険文化センター「2022年度 生活保障に関する調査」
・マネーフォワード生命保険「保険を見直して年間約9万円の固定費削減」
・ダイヤモンドオンライン「日本人は保険に入り過ぎ」マネー本100冊読んでわかった不都合な真実
・東洋経済オンライン「過剰に加入した生命保険をいま見直すべき理由」
・リベラルアーツ大学「本当に必要な3つの保険と理由を解説」
・厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」





