老人ホームの費用は「どのタイプを選ぶか」で大きく変わります。公的施設は初期費用が抑えられやすい一方、民間施設はサービス内容や立地で料金差が広く、入居時費用が発生するケースもあります。ここでは、まず費用の見方を整理し、タイプ別の目安と、比較で失敗しにくいポイントをまとめます。
最初に費用の内訳を整理する
老人ホームの請求は、主に「入居時費用」「月額費用」「追加でかかる実費」に分かれます。入居時費用は入居一時金（前払金）や保証金など。月額費用は家賃（居住費）、管理費、食費が中心です。さらに、介護保険サービスの自己負担分、医療費、日用品費、オプション（通院付き添い等）が加わると、実際の支払いはパンフの「月額〇万円」より増えることがあります。
タイプ別の費用相場をつかむ
費用の目安をつかむために、主要なタイプを「入居時費用」と「月額費用」で見ます。目安はあくまで相場で、居室タイプ、要介護度、地域、加算、サービスの厚さによって変動します。
| タイプ | 入居時費用の目安 | 月額費用の目安 | ざっくり特徴 |
|---|---|---|---|
| 特別養護老人ホーム（特養） | 0円 | 5万～15万円 | 公的施設。費用は抑えめだが待機が出る地域も |
| 介護老人保健施設（老健） | 0円 | 8万～14万円 | 在宅復帰を目指す中間施設。長期入居前提ではない |
| 介護付き有料老人ホーム | 0～数千万円 | 15万～35万円 | 介護スタッフ常駐など体制が厚いほど高くなりやすい |
| 住宅型有料老人ホーム | 0～数千万円 | 12万～30万円 | 介護は外部サービス利用が中心。必要分だけ使える |
| グループホーム | 0～100万円 | 15万～30万円 | 認知症の方向けに少人数で共同生活 |
| サービス付き高齢者向け住宅（サ高住） | 0～100万円 | 10万～30万円 | 「住まい」寄り。必要に応じ介護サービスを組み合わせる |
| ケアハウス（軽費老人ホームC型） | 0～数百万円 | 7万～20万円 | 自立～軽度向け。所得状況などで負担が変わる |
「安い施設」に見えて高くなる典型
比較で失敗しやすいのが、月額の「見せ方」です。たとえば、月額表示に食費が含まれていない、介護サービスが外部契約で別払い、オムツ・リネン・通院付き添いがオプション扱いなど、分けて請求されると合計は上がります。見学や問い合わせでは、必ず「月額に含まれるもの／含まれないもの」を一覧で確認し、追加費用が出やすい項目（医療・日用品・生活支援）も先に想定しておくとズレが減ります。
予算と優先順位の決め方
費用の判断は「毎月いくらまでなら継続できるか」が軸です。入居時費用を抑えても、月額が高いと数年で資金計画が崩れます。逆に月額を抑えるために、必要な見守りや医療連携を削り過ぎると安心が下がります。おすすめは、(1)月額上限、(2)医療対応の必要性、(3)個室など生活環境、(4)住み慣れた地域、の順で優先順位を決め、候補を複数並べて比較することです。
